何を持ってホワイトとするかは人によって異なると思いますが、一般的にこれら（給与水準、休日日数、残業時間、福利厚生、離職率、研修・教育制度、コンプライアンス、評価制度、業績・財務基盤等々）を全てクリアしていればホワイト企業と呼んでもいいのでは！？と考えられる要素をご紹介、またいち人事として解説をさせていただきます。
ホワイト企業とは一般的に、従業員・株主・お客さん・社会にとって良い存在であることだと考えますが、こちらでは”従業員”、我々にとってのホワイト企業ということでお話をすすめます。是非、皆さんの参考になれば幸いです。
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ホワイト企業の定義とは
何か決まりきった、決めれた定義があるわけではありません。ただ、従業員側からみた時には時に、”しっかりした会社”ということと考えます。”しっかりしている会社”とは？というところについての要素要素はそれぞれ後述し説明いたします。
ホワイト企業とは、お客様からの信頼、従業員満足、適正な利益・成長のバランスがとれ、アイディアに溢れ競争力があり人々から愛される“強い組織”です。そして何より、「家族に入社を薦めたくなるような会社」です。
引用：財団法人日本次世代企業普及機構（ホワイト財団）
ホワイト企業（ホワイトきぎょう）とは、就職活動を行うに際して、入社後に福利厚生が整っていたり離職率が低い、各種法令や社内規則を遵守しているとして入社することが好ましいとされている企業。反意語にはブラック企業という言葉が存在しており、従業員への待遇が酷い企業という意味で使われている。
引用：https://ja.wikipedia.org/wiki/ホワイト企業
給与水準が高い・仕事に見合う以上の給与
言わずもがな、給与水準が高いことは従業員にそれだけ利益を企業として還元しているという捉え方にもなります。そのため、給与水準が高いことはホワイト企業の筆頭要素とも言えます。
企業によっては必ずしも、給与水準が高い＝利益からの還元度合いが高いというわけではないかもしれませんが、絶対評価として「給与水準が高い」のであればそれはひとつ良いことです。
その上で、ここで一つ付け加えたいのは、「仕事に見合う同等以上の給与」です。
私自身、これまで様々な中途採用の面接をしてきましたが、例えば…経理・財務や人事・総務のコーポーレート系ですと、実は同程度の会社規模であればやっている内容についてはそこまで大きい違いはなかったりします。
”採用業務”という切り口で言うと、実務的には作業内容は近しいです。にもかかわらず、福祉・介護サービス業界の採用担当者とIT業界の採用担当者ではその給与水準には大きな違いがある。ということです。
※この一側面のみを持って福祉・介護サービス業界がホワイトではない、と言うものではありません。
必要な業界知識の違いはあれど、いち担当者レベルではやっていることは同じでも業界が違うだけで給与に大きな差が出ることとなります。つまり、ここで言いたいのは、給与水準が、日本の産業における少なくとも平均以上の業界に行くことが貰っている給与に関してホワイトと感じられると考ます。
年間休日が多い（理想は１２５日以上）
ブラックとまでは言わずとも避けたい休日候補の筆頭「年間休日約１０５日」との対をなす存在が、この「年間休日約１２５日以上」です。従業員の休みをそれだけ会社として確保していることは十分ホワイト企業の条件の１つになりうると考えます。
年間休日が１２５日以上になるためには…何が必要かと言うと、
完全週休2日制で週２日の休みが約束されている場合で、
例えば土日休みの場合年約「１０４日」 ＋ それに祝日「１６日」、
これで合計が「１２１日」となります。ここに企業それぞれの創業記念日の休暇や、夏季休暇なり年末年始休暇数日なりが加わり、
やっと「１２５日以上」が達成されます。
・そりゃ、そうでない業界があるのはわかるけど、土日祝は当たり前に休みなんではないの？
・夏季休暇も年末年始（１２月３０日～１月３日）も当然のようにお休みでしょ？
なんて方は相当恵まれた環境にいることを自覚下さい。
但し、ここで気をつけて頂きたいのは、「年間休日が多い≠土日祝休みである」ということです。
完全週休二日制は毎週二日の休みが取れる
尚、週休二日制は二日の休日が保証されているのは月に１回
いずれにしても、休日の”曜日”指定は企業によるため、要注意です。
新卒での就職活動、社会人になってからの転職活動で気になる就職希望先の年間休日、在職中でもふと気になったりする自社の年間休日。当然年間の休日日数はある程度は企業で定めているものになるため、その数は企業によって異なります。自社の年間休日[…]
平均年次有休休暇取得日数が多い
2019年から労働基準法が改正され、年に10日以上年次有給休暇が付与されている労働者に対して、最低5日間の有給休暇を企業が取得させなければならないように義務付けられました。
それくらい日本の年次有給休暇取得日数は少なく、行使されていないことが問題視されているということが言えると思います。
https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/jikan/syurou/20/index.html
厚生労働省の調査によると、民間企業における2019年度の年次有給休暇の取得状況は
年間の年次有給休暇の労働者１人平均付与日数 18.0日（前年調査18.0日）
うち、平均取得日数 10.1日（同9.4日）
平均取得率 56.3%（同52.4%）
となっています。少なくともこれが”ライン”と考えるということで良いと考えます。
年間休日の１２５日＋平均年次有給休暇取得日数１５日＝年間１４０日休み
なんて試算になった日には、１４０日／３６５日…1年のうち約４０％が休日となります。
この理論値だけ見るとホワイトすぎて愕然とします。
調べ方としては、新卒の採用ホームページ等を見に行くのが良いかと考えます。
または新卒・転職関係なく、就職四季報などを確認するのも良いと考えます。
福利厚生が手厚い
福利厚生と一言で言っても、一体どんなものがあるの？という方も多いかもしれません。
福利厚生には、「法定福利」と「法定外福利」の２種類がありますが、ここではあくまで、企業が独自に設ける「法定外福利」についてをお話しします。
https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/jikan/syurou/07/3c.html
厚生労働省を参照すると、
■住宅 ■健康・医療 ■慶弔・災害 ■育児・介護
■自己啓発 ■レクリエーション ■財産形成 ■その他
の８つに大きく分けられています。
それぞれ具体的には…以下のようなものがあげられます。
■健康・医療：健康診断・相談、社内診療施設など
■育児・介護：家族手当・扶養手当、託児所施設、看護・介護に関する休暇制度など
■慶弔・災害：慶弔休暇、災害見舞金など
■レクリエーション：社員旅行、保養所、運動施設など
■自己啓発：資格取得の支援（受験料負担、報奨金支給）など
■財産形成：財経貯蓄制度、持株制度など
■その他：食堂施設、独自の休暇制度など
これらのうち何がどの程度充実しているかは正直、企業内部の人しかわかりません。
ただ、一番”額”として大きい要素としては、「住宅」の部分になるかと考えます。
例として、
・住宅手当で家賃の５０％を会社が補助
・借り上げの寮・社宅を会社が割り当て、個人負担は２万円
等です。
これだけで、月給に換算すると、数万～１０万前後／月もの所得に相当しますので、この制度有無は非常に大きいと考えます。
但し、支給要件に細かい設定などがあることもありますので、自身が支給対象となるのかどうか、その辺りは要注意です。
・３５歳まで等年齢の支給上限（期限）がある
・寮・社宅であれば入寮期限（入居は5年まで）等の制限がある
等です。転職の際は目先入社時のみの条件ではなく、３年後５年後も対象に見据て考えることをお勧めします。
家族手当、企業によって福利厚生の一環として用意されている手当の一種となります。法的に支給が義務付けられているものではないため、支給される企業・されない企業があります。また、支給されるとしてもそこには「支給要件」があり誰でも無条件に貰えるわけ[…]
離職率が低い
離職率が低いということは、それだけ企業が従業員を大切にしていると考えられます。
言い換えると、従業員の企業に対する満足度が高いとも言えます。特に新卒の定着率が高い（離職率が低い）会社はそれだけ、研修・教育制度が整っていたり、社員の面倒見がよかったりと会社としての、制度・人間関係が良い可能性が考えられます。
新卒にとっては非常に参考になると考えます。
強いて懸念を言うなれば、離職率が低いということは、新卒で入社してその会社で定年までキャリアを歩んでいく人が多いということとも考えられます。
そうなると中途採用の人にとっては、果たして途中から入社して馴染んでいけるのか？将来的な昇進の可能性はしっかりとあるのか？（プロパーが優遇されないか？）等々は不安要素としてありうると考えます。
離職率が低い＝即座にホワイトではありませんが、あくまでいち要素、人によっては大切にしてみてみる価値のある要素としてご理解ください。
※従業員の満足度が高くとも、従業員を大切にしていても、リクルートの様に従業員自身の自律性が極めて高い人材が集まっている企業ですと、従業員が独立とともに退職するケースや、次のキャリアステップを求めて転職するケースも数多く存在しますので、離職率は必ずしも低くはなくとも優良な企業は多くあると考えます。
残業が少ない
まだ学生の皆さんは馴染みもないかもしれませんが、社会人の人であれば一度は耳にしたことがあるであろう「３６協定」、端的に言うと、会社が従業員に残業をさせるために労使間で結ぶ必要がある協定のこととなります。
３６協定を結んで残業を企業が従業員にさせる場合、原則、４５時間／月、３６０時間／年が上限となります。
もちろん、まだこの先があります。特別条項付き３６協定を結ぶことで、１００時間未満／月、７２０時間以内／年を上限とすることが出来ます。
※但し、４５時間／月を超えても良いのは年６回まで。また、２～６ヶ月のどの期間をとっても平均残業時間が８０時間以下にしないといけません。
実は2019年以前は残業時間の上限制限がなかったため青天井で何時間も働かせることが出来たという恐ろしい状態でした。
と、前置きが長くなりました。企業がこの法律を守っていさえすれば既にある程度ホワイトじゃないか、と個人的に思ってしまう自分生い立ちはさておき、ワーク・ライフ・バランスを存分に取るためには、残業は少ない方が良いに越したことはありません。
残業が多い方がいいんですという方、何故残業が多い方いいのかはわかりませんが、プライベートの時間が増えればその時間でお金稼ぎも出来ますし、勉強をしてスキルアップもできるので、残業をしなければ得られないことというのはそうそうないのでは？と少し一考してみて下さい。
残業の多寡については、大きな傾向として業界毎に異なります、そして、最終的には企業毎に異なりますので、事前のリサーチをしっかりとすることで、残業が多いところは避けるようにすると良いと考えます。
就職しかり、転職しかり、その就職先の残業時間は処遇（給与）と同じくらい気になる点と言ってもいいのではないでしょうか？転職する人によってはそもそもの転職理由が”長時間労働からの脱却”という方も多くいるかと思います。入社してみたらこんな[…]
びっくりしました。なんと、わが社の平均残業時間は１０、２０時間程度と新卒採用向けのパンフレットに書いているではありませんか！？目を疑いました。過去散々自分も周りも残業していたにもかかわらず…こんなにまで急激に働き方改革が進んだのか…と、[…]
研修・教育制度が充実している
これもホワイト企業の要素のひとつです。やはり、良い企業は人材育成にも力を入れています、社員の成長＝会社の成長と捉えています。
企業によってその研修・教育体系は様々ですが、しっかりとした企業には体系立てた研修・教育プログラムが用意されています。
典型的なものは、階層別教育体系のような、新入社員・主任・係長・課長・部長…といった職位や1年目、3年目、5年目…といった入社年次や、給与等級等に連動した、節目節目での教育・研修を付与する制度設計です。
こういった教育制度については、企業でも新卒採用ホームページなどで若年層を対象とした制度を紹介している企業も多くあります。
このあたりがしっかりと整備されている企業は、若年層のみならず、中堅層、それ以上の層を対象とした研修・教育もしっかりと用意されていると考えます。
所謂、典型的なブラック企業の例としては、研修・教育制度はほとんど体系だったものはなく、入社後数日間の教育（教育があればまだ良いですが）後、いきなり一人で新規顧客開拓のためにアポなしでひたすら客先を訪問させたり、いきなり一人で客先常駐の仕事をさせたりするところもあります。
新入社員にとっては極めて過酷な環境と言わざるを得ません。いち人事としても第二新卒の採用活動の中でそういったことが原因で退職活動をしている若手には大勢遭遇します。
サービス残業がない（勤怠管理が厳密）
後述のコンプライアンス遵守の一環とも言えますが、”従業員”ごととしては特に自分ごととして気になる点かもしれんので個別に言及いたします。
前述した、「残業が少ない」とは観点が異なり、残業が少なければ良いわけではなく、しっかりと残業代が残業した分支給されるということがこちらになります。
法律遵守の話となります。サービス残業は法律違反です。この観点をしっかりと担保するためには、どのように勤怠管理をしているかというのを知る必要があります。
しっかりとしている企業では
・パソコンの起動・終了時間で勤務時間を管理している
・スマホのアプリ等で勤務開始時間・終了時間を登録・管理している
等が考えられます。
出社前提の企業であれば、タイムカードを使っているところもあるかもしれません。
不正をしようと思えばいくらでも実態と異なる時間の登録が出来てしまうのがリアルかとは思いますが、まずはしっかりと勤怠管理のシステムが導入されていること、そしてそれを適切に運用しているであろうことは大切なポイントです。（これはコンプライアンスが守れているかどうか、という後述の話ではありますが。）
コンプライアンスが守られている
企業コンプライアンス（きぎょうコンプライアンス、英語: regulatory compliance）とは、コーポレートガバナンスの基本原理の一つで、一般に企業の「法令遵守」または「倫理法令遵守」を意味する概念。
引用：https://ja.wikipedia.org/wiki/企業コンプライアンス
ですが、これは必要不可欠です。
企業として事業運営において、法令を遵守すること。基本中の基本の考え方です。
しっかりとしている企業では、
・コンプライアンス遵守の教育を従業員に付与
・コンプライアンス違反等を匿名で申告できる専用の窓口設置
等が行われており、非常に力を入れています。
昨今も様々なことが問題になっています。
・某生命保険会社の不正販売
・某ベンチャーの内々定後の大量内々定取り消し
等これらは、コンプライアンスがしっかりと守られていないということです。
ただ、とは言ってもその事象一点を持ってしてその企業全てがダメかというとそういうわけでありません。しっかりと自浄能力があり、それらのコンプライアンスに反した事象についてどのように対応を真摯にとっているかというところが見極めポイントの一つになると考えます。
明確な人事評価制度があり運用がされている
一般的な大手の企業であれば通常それだけで評価制度は存在しています。大切なのは評価制度の有無でなく、それが適切に運用されているのかどうなのか？がポイントにはなります。
しかしながら、それを確認するのは至難の業です。（口コミサイトを見に行っても、ある程度の企業であれば賛否両論ありますね。）
そのため、最低限として明確な評価制度のありなしとその運用についてを適切なタイミング、内定後に確認をしましょう。
評価制度としては、
目標管理制度（MBO、Management by Objectives）と呼ばれているかの有名な一度は聞いたことのあるかもしれないP.F.ドラッカーが提唱した組織マネジメントがベースとなっている制度
人を多面的に評価する方法です。通常は上司が部下を評価するというプロセスですが、360度評価では、同僚や部下、その他の仕事上近しい管理職などからの評価も参考にして評価をするシステムです。
などなど、様々な評価制度がありますが、これらが存在し機能していること（従業員の働きを正当に評価していること）はホワイト企業として重要なポイントの一つになると考えます。
業績の向上・安定、健全な財務基盤
そもそもの前提の一つともなりますが、従業員にとってせっかく良い制度・環境が整っていても、業績が悪いと思わぬことが起こる可能性があります。
例えば…業績が悪化することでありうるのは
・整理解雇
・他社への事業売却に伴う他社への転籍
・雇用維持のための人件費削減を目的とした関連会社・他社への出向
・給与の削減、賞与の削減、手当の停止
等々、ネガティブな施策が実施される可能性もあります。
このようなことに巻き込まれてしまったら言わずもがな…巻き込まれずとも…社内の雰囲気が良いままであり続けることはなかなか難しくもなってきます。
さて、そのようなこともあり、業績の安定・向上と健全な財務基盤はホワイト企業がホワイト企業としてあり続けるためのやはり重要な要素の一つです。
事業状況については企業HPのIRなどを確認するのが良いと考えます。その他、様々なサイトで企業の経営状況がまとまられているのでそちらを参照するのも良いです。四季報にももちろん載っています。
転職サイトの「こだわり条件」でホワイト企業をフィルタリング
”企業”を探してみるという観点では新卒の方にも活用いただけます、当然、新卒の方は転職サイトから応募するのではなく、転職サイトで見つけた企業に新卒として新卒採用HPから応募をするということになります。
リクナビNEXTのこだわり条件で検索
さて、これらのホワイト要素に該当しうる条件で、リクナビNEXT 上で「こだわり条件」検索をすると…
■年間休日１２０日以上 ■完全週休二日制 ■土日休み
□５日以上の連続休暇制度あり □２週間以上の連続休暇制度あり勤務時間の特徴
□１７時までに退社可 ■月平均残業時間２０時間以内 □業務時間７時間以内
□フレックス勤務Ｏ K □定時退社 □時短勤務Ｏ K賃金の特徴
□ストックオプションあり □固定給２５万以上 □固定給３５万以上
■退職金あり □通勤交通費全額支給 □インセンティブあり
□歩合給あり勤務地の特徴
□転勤なし □在宅勤務OK福利厚生の特徴
■社宅・家賃補助制度あり □育児支援・託児所あり □資格取得支援・手当てあり
□社員食堂・食事補助あり □研修制度充実働き方の特徴
□育児・介護休業取得実績あり □服装自由 □副業Ｏ K □自動車通勤Ｏ K
□ノルマなし □直行直帰あり企業の特徴
■設立30年以上 □上場企業・株式公開企業 □上場企業のグループ会社
□2年連続売上10％以上UP！ □外資系企業従業員の特徴
□離職率5％以下 □平均年齢20代 □中途入社50％以上
□女性が活躍中 □女性管理職登用あり □女性従業員4割以上
□子育てママ活躍中雇用形態
■正社員 □契約社員 □派遣社員 □アルバイト
□業務委託 □FCオーナー □その他従業員数
□～１０名 □１１～１００名 ■１０１～１０００名 ■１００１名～創立年数
□～１年 □２～１０年 ■１１年～
ここに職種・勤務地を入れるとさらに数が絞られますのでなかなか、条件面のフィルタリングから入るだけでは難しい部分もありますね。
※2021年11月時点の数
Dodaのこだわり条件で検索
さて、これらのホワイト要素に該当しうる条件で、doda 上で「こだわり条件」検索をすると…
【前提】職種：指定なし、勤務地：全国、雇用形態：正社員、年収：指定なし
休日・働き方
■完全週休２日制 ■年間休日１２０日以上 ■土日祝休み
□5日以上の連続休暇OK ■原則定時退社 □残業２０時間未満
□フレックス勤務 □産休・育休取得実績あり
募集・採用情報
□職種未経験歓迎 □業界未経験歓迎 □転勤なし（勤務地限定）
□学歴不問 □第二新卒歓迎 □社会人経験10年以上歓迎
□急募！入社まで１ヶ月 □採用人数５名以上 □入社後の職種変更なし
会社・職場の環境
■上場企業 □外資系企業 □定着率９５％以上
□女性活躍 □自動車通勤OK □服装自由
待遇・福利厚生
■退職金制度 ■社宅・家賃補助制度 □育児・託児支援制度
□資格取得支援制度 □研修制度充実 □固定給２５万円以上
□固定給３５万円以上 □U・Iターン支援あり
語学
□英語を活かす □中国語を活かす
仕事内容
□海外出張あり □管理職・マネジャー
社員の平均年齢
□２０代 □３０代 □４０代 □５０代以上
従業員数
□〜１０名 □１１〜１００名 ■１０１名〜１０００名 ■１００１名〜
設立
□〜１年 □２〜１０年 ■１１〜５０年 ■５１年〜
ホワイト企業への就職は転職サイト・転職エージェントの活用がお勧め
前述は、参考までにリクナビNEXT の例をとdodaの例をあげましたが、doda方が求人掲載件数は多かったりしますのでそちらでの検索をおすすめします。
また、転職サイトには掲載していない企業・求人というのも世の中にはたくさん存在しています。そのため、自分の満足いく企業への転職・就職を実現させるためにはそれなりの労力が必要です。
つまり、複数の転職サイト・エージェントを活用することが必要となります。情報量を得るという観点ではまずは、大所への登録を足掛かりにして情報収集を行うのが良いと考えます。
おすすめの転職サイト
転職、求人情報ならリクルートの転職サイト【リクナビNEXT】：最大手のひとつです。
※2021年10月7日時点：求人掲載数 約５万件
優良企業への転職情報ならdoda：こちらも最大手のひとつです。
※2021年10月7日時点：求人掲載数 約１０万件
※求人掲載数が圧倒的に多いため多くの情報を得られる可能性が高いです。
※電話がしつこくかかってくる可能性が高いので、その辺りは覚悟の上登録ください。
おすすめのエージェント
新卒向け就職エージェント
Job Spring：丁寧なカウンセリングと学生のキャリアに真剣に向き合ってくれる就活支援会社です。
「相談」から始まる就活支援サービス【キャリセン就活エージェント】：企業向け採用コンサルティングも行っているため、 採用担当のホンネを熟知しており、内定イメージを持った企業紹介が可能な就活支援会社です。
転職エージェント
【リクルートエージェント】：業界最大級の求人案件数を誇っております。転職活動の際にエージェントを複数活用するのであればその１社は間違いなくリクルートエージェントにするべきです。(私の会社でも活用しており、担当者・アドバイザーの方の”良さ”は十分にわかっており非常におすすめです。）
キャリアアドバイザーの親身で丁寧なサポート【パソナキャリア】：謳い文句の通り、非常に親身で丁寧なサポートをしてくださるエージェントです。（こちらも私の会社でも活用しております。企業担当の方も非常に丁寧です。）
20代・第二新卒・既卒の転職ならマイナビジョブ20’s！！：２０代の若手でしたらマイナビもおすすめです。私自身は中途採用では関わったことはありませんが、新卒採用でのノウハウもあり、若手向けにはおすすめ出来ると考えます。
さいごに
完全なホワイト企業はないと考えますし、何がホワイトかは人それぞれという部分もあります。ご紹介させて頂いた、ホワイト企業の要素のうちどれを自分として重要と考えるか、どれはそこまで重要ではないのかを見極めた上で、その条件に合致する企業探しをすることをおすすめします。
まずは、条件で探してそこから実際に応募・面接を通して実態の把握、リアルの空気感を感じて、本当に入りたい企業を選んでいただければ良いと考えます。
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就職（転職）活動において、ただなんとなく大企業（親会社、本体）なら給料もある程度よさそうだし、福利厚生もよさそうだし、教育・研修もしっかりしてそうだし…等々のイメージで親会社を中心に活動をされている方は多いのではないでしょうか？ただ、「“親[…]
子会社が実はおすすめな理由という記事も書きましたが、おすすめできない点も当然あります。残念ですが、厳しいリアルな視点で見ていくと子会社のネガティブに見える点も多くあります。ここでは、後ろ向きな視点で子会社に就職することのデメリットを述べてい[…]
「社格」、聞きなれない言葉かもしれません。私も人事で採用を担当していなければ聞かないまま過ごしていたかもしれません。「社格」を調べると、神社の格式と出てきますが、ここで言う「社格」の意は異なります。本記事では、転職・就活における「社[…]
就職活動を始める際の実際にエントリーする企業選びの際…多くの人がエントリーの基準の際に気にしたことがあるのではないでしょうか。転職活動を始める際にも気にする方は多いでしょう。そう、「年収」「給与」「ボーナス」です。就職四季報や有価証[…]
