転職｜海外在住者の日本への帰国、就職活動について・適切な転職エージェントは？

中々そうそうケースとして多いわけではありません。それ故にいざその当事者となるといろいろ気になってくるのではないでしょうか？

また、なかなか海外に在住して海外で働いている日本人の転職（帰国しての日本での就職）については情報も少なく様々な疑問を頂きながらの転職活動になっているのではないかと考えます。

ここでは、いち人事としてこれまで携わってきた、海外在住者の転職（日本に帰国しての就職）についてご紹介したいと思います。

海外在住者（海外就業者）は大きく分けて３パターン

”あなた”はどれに当てはまるでしょうか？実はこれによって少しだけ企業側の印象も変わります。

１：日本で企業に就職して、その企業から海外駐在（海外出向）する形で海外在住をしている。

一番王道のパターンはこちらになるかと思います。日本で比較的キャリアを積んでから、海外事業の拡大のために海外のGr会社や支店に海外駐在に行くパターンです。この場合は、基本的には”終わり”があると考えます。短い駐在であれば数ヶ月、長い駐在であれば１０年…というケースもありますが、いち人事の所感的には１年～４年程度がよく見かける期間です。

このケースでの転職理由で聞いたのは
・既に海外駐在が○年を超えており、日本に帰任したい旨を伝えているが会社が帰してくれないため、転職を決断した。
等の話をよく聞きます。

いち人事の色眼鏡コメント

表面的な判断では、経歴としては良い経歴に見えます。日本で一定のキャリアを積んで、海外駐在。きっと現職からも期待されていて優秀な方なんだろうな、と”想像”します。

２：現地の企業に就職して、海外在住をしている。

こちらの場合は語学が非常に堪能な方、日本人であれば、例えば、現地の大学などに留学にいって、インターンを経て、卒業後そのまま現地の企業に就職をしたというケースです。なかなかケースとしては稀と考えます。この場合は、明確な期間というものはないため、”日本”に帰るという事象は自分で起こそうとしない限り起きません。（ちなみに、いち人事としてはこのケースの転職活動者には遭遇したことはありません。）

いち人事の色眼鏡コメント

現地企業の色が濃くなればなるほど、そこで働いてきたバイタリティやチャレンジ意欲はすごいなと尊敬します。しかし、現地企業における日系企業・日本人営業担当等になるとやや”日本語要員”感が出てきます。また、もし日本での職歴がなかった場合、日本での日本企業での働き方にちゃんと適応出来るのかというところは少し心配なので面接では良く良く話を聞きたいと考えます。

３：現地の日系企業に就職して、海外在住をしている。

多くの日系企業が、海外の現地法人において日本語が話せるスタッフを求めています。

等々、現地日系企業が現地採用を行う理由は様々です。

つまり、３つ目の海外在住（就業）者のパターンはこちらです、現地日系企業での現地採用・現地就業です。

いち人事の色眼鏡コメント

私自身の経験として、海外にいたときに良く目にしたのはこのケースの現地採用です。その中でも日本で言うと総合職／一般職で分けると、所謂、一般職的な働き方をしていると感じる、現地採用者がほとんどでした。日本からの駐在に来ている日本人のもとで現地の現地採用の日本人社員としてサポートをするという位置付けです。

この場合、日本の総合職案件への転職の応募があった際には、これまでの業務来歴についてやや深く確認し、本当に総合職として業務が出来るのかというところを重点的に確認します。

海外在住者の日本への転職活動はスケジュールを念入りに

後述とやや相反するというところはさておき、まだまだ、日本の企業ではやはり”会って”面接をしたいという企業もまだ存在します。このスタンスを海外在住者に対しても崩さない企業もあります。１次面接などは電話やオンラインで応じてくれても、最終面接は最後はやはり会わないと！という企業もあるでしょう。

そうなってくると、やはり大切なのはスケジューリングです。

企業の採用担当者が”あなた”の国に行くわけにもなかなか行かないので、移動しなければならないのは転職活動をしている”あなた”となります。
※尚、この際交通費の支給が会社からあるかどうかはその会社次第となります。

さて…スケジューリングにおいて大切なのは以下

ただし、”あなた”のスケジュールだけで全てが進むわけではないので、先方（企業）ともよくコミュニケーションをとりながら進めることが必要不可欠です。

例えば、応募書類に、
対面での面接が必要であれば、○月○日～○月△日まで帰国が可能です。
という形で記載いただく等です。

また、選考フェーズに入った際にオンライン面接でしか対応できない旨を伝えてしまうのも手です。”対面”が選考において必須の企業は実質的に、辞退ないし不合格という扱いにならざるを得ないですが、よほど希望どの高い企業でない限りはそれもやむなしという判断もして良いかと考えます。

ただ、今はリモート（オンライン面接）で最終までもありうる

前項でくどくどスケジュールについて書きましたが、コロナ禍を経て選考スタイルは激変しました。今までは、”会って”面接をするというのが前提だったものが、必ずしも必要でなければ、最初から最後までオンライン面接で済ませてしまう企業も多くなってきました。（かくいう私の所属会社もそうです。）

そのため、日本への帰国はせずとも、オンラインでの面接だけで転職活動を完了させることが出来ると考えます。

日本への帰国費用（飛行機代）は払ってくれるのか？引越し代は？

最終面接、そしていざ内定、そうすると気になってくるのが、日本への帰国費用・引越し代についてではないでしょうか。自己負担なのか会社が負担してくれるのか…こちらについては、

非常に悩ましい問題です。書いた通り、「企業による」としか言いようがありませんが、いち人事として自社含め飛行機代・引越し代を払っている企業もありますし、あくまで転職は個人の都合であるためその移動費・引越し費用は個人（本人）負担ですとしている企業もあります。

フライト代は会社負担、引越し代は個人負担と分ける企業もあるかもしれません。この辺りは、企業に要確認となります。

尚、これは日本国内でも同様であったりします。
東京在住者が大阪の企業に転職をする。
その大阪までの交通費と引越し代は？ということです。これも会社によってです。
全額会社負担としてくれるところもあれば、個人負担ですという会社もあります。

考え方の前提としては、
「会社が従業員に人事異動の発令をして転居を伴う転勤をさせる＝会社都合のため会社が移動費・引越し代を負担。」
に対して
「会社が募集している経験者採用（勤務地が定まっている）の案件に求職者が応募してくる＝会社が命じているわけではなく求職者の自由意志で勤務地も承知の上で応募・希望している。つまり、移動費・引越し代を会社が負担する理由はない。」

ということです。

海外在住者の日本への転職は転職エージェントがおすすめ

ズバリこの場合は、ノウハウが溜まっている転職エージェントを使うことがベターと考えます。”あなた”自身、海外から日本への転職ということで漠然とした不安もあるかと思いますので、過去に同様のケースに何度も遭遇している転職エージェントであれば、他者のケースも踏まえて丁寧にサポートしてもらえることが間違いありません。

企業としても、海外に在住している人を採用する機会というのは中々多くありません。そのため、「海外在住の人を採用する」、というそれだけで何か「面倒臭いのでは」というネガティブな先入観をもって見る可能性も高いです。それを払拭・助けてくれるのは”転職エージェント”だったりします。

例えば、先程の「日本への帰国旅費問題」これひとつとっても、本人・企業双方がどうしたらいいのか悩ましい問題だったりします。そこに転職エージェントが存在するだけで、双方が一般的なケース、個別のケースの情報をもらうことができます。

さいごに

海外に住んでいると、日本に住んでいるのとは異なり、それだけで、あれはどうしたらいいのだろう、これはどうしたらいいのだろう？と疑問に思うことは多いかもしれません。しかしながら、珍しくはありつつもそうは言っても世の中には同様のケースがたくさん実はありますので、しっかりとインターネットでの情報収集と、転職エージェントの併用をして準備を整えて転職活動に臨んでいただければと思います。

転職活動がうまく行くことを祈念して以上とさせていただきます。