別の記事では、入社１年目での異動が何故起こるのか？拒否できるのか？と、会社側から予期せぬ異動を命じられた時に…という観点でのご紹介をしました。
こちらでは、その逆、1年目ではあるが、配属された職場から異動をしたい！という自身起点で異動を実現させる方法等についていち人事としてご紹介をしたいと思います。参考になれば幸いです。
反対に１年目で異動の辞令を受け色々気になっている方は以下を参照下さい。
多くはありませんが、新入社員１年目にでも起こりうる「異動」。数年経ってからの異動ならまだしも、まだ１年もたっていないのに、１年しか経っていないのに…何故自分が異動に？なんて疑問に対していち人事としての見解をいくつかご紹介いたします。[…]
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そもそも異動って？人事異動の種類は？
「異動」と一言で言っても色々な事象が含まれています。
もちろん、ここでいう「異動」は所謂、会社組織における人事異動となります。そんな人事異動ですが…主に以下があります。
自社においてどんなものを”異動”として捉えているかは、人事異動に関する社内通知などを見て見るとわかりやすいかもしれません。
”あなた”の希望する異動も基本的には以下のいずれかの異動事象に該当するはずです。
① 部署の変更
一つ目は部署の変更です。
職種の変更なども伴うケースも多くあると考えますが、職種が変わらずとも、例えば、○○営業部から△△営業部への部署変更、も異動となります。
職種も変わるような部署変更としては、例えば、営業部から総務部への異動などがあげられます。
② 勤務地の変更（転勤）
勤務地の変更、所謂、転居を伴う転勤は典型的な「異動」の一種です。
実は、転居を伴わない転勤もあったりします。それは、例えば…東京支社から横浜支社への転勤なんて場合です。この場合、勤務地は変われど転居は必要がないなんてことも多いのではないでしょうか。
海外駐在をどのカテゴリにいれるかは少し議論があるかもしれませんが、海外駐在もこの勤務地変更にも当てはまるかもしれません。
いち人事としてよく聞く、異動をしたい理由の一つに”勤務地”を変えたいというのはよく聞きます、地元に戻りたい、東京で勤務したい…等々ですね。
③ 職位の変更（昇格・降格）
職位の変更も人事異動の一種です。
平社員から主任になる、係長から課長になる、課長から部長になるという典型的な職位の変更は昇格となりますが、逆も然りで、部長から課長になったり、課長から係長になったり…という降格も人事異動です。
④ 職種の変更
営業から人事総務になったり、人事総務から経理財務になったり…というのは部署の変更があることはもちろんでしょうが、そもそもの”職種”が変わる人事異動にもなります。
同一部署の中で複数の職種が存在しているような場合は、部署の変更がなくともその部署内で仕事（職種）が変わるということもあるでしょう。
⑤ 就業先企業の変更（出向）
「出向」も人事異動の一種です。自社の従業員を子会社・親会社で就業させるや、他社で就業させる…それが出向です。
在籍元の企業の従業員であることは変わりがないため、基本的には、何年後かに在籍元に戻るなんてことが想定されていると考えます。
長い会社生活、大卒なり大学院卒で新人で入れば６０歳の定年退職まで３５年程度はあります。そんな会社生活の中では色々なことが起こります。「出向」もそのひとつです。若くして出向に出る人もいれば、もう大分いい年齢になってから出向に出る人もい[…]
⑥ 採用（入社）
採用も人事異動？と思われる方もいるかもしれませんが、いち人事としては採用も異動の一種と捉えています。
新しく人を採用するというアクションは人事異動の一つです。新卒採用、経験者採用etc.が主に採用という観点であげられる事象です。
⑦ 退職（退社）
採用が人事異動であれば、次に来るのは、「退職」。これも人事異動の一種です。退職と一言で言っても、自己都合退職、定年退職、転籍など様々な形での退職があります。
入社１年目で異動したい！異動するにはどんな方法がある？
① 上司への相談
一番真っ先に思いつく方法はこの「上司への相談」かと考えます。
上司、と言っても、主任・係長ではなく、課長などの所謂”管理職”と呼ばれる様なレイヤーの人への相談となります。”あなた”の人事権を持っている人への相談と言い換えてもいいかもしれません。
この方法を実行するためには、日常から上司との信頼関係を築いておくことが必要不可欠です。
ある日突然、「異動したいです。」なんて言っても、上司からすると寝耳に水で「ちょっと待ってくれ。」となってしまいます。
これを避けるためには常日頃からのコミュニケーションです。1on1とも言われますが、定期的に隔週なり、月次なりに上司と仕事についてや、仕事で感じていること、自身の考えていること等について共有をしておくことが大切です。
また、仕事へ日頃から真摯に取り組むことです。そうすることで、”あなた”が「異動をしたいです。」と言った時に上司は真剣に受け止めてくれるでしょう。
② 人事部署への相談
入社１年目として、特に新卒であれば相談先として思いつきやすいのはこの人事部署への相談かと思います。
人事部であれば後述する、社内制度の活用についても知識を持っており、様々なアドバイスを受けられることの期待が出来ます。
しかしながら、人事部の持っている権限の度合いによりますが、人事部のみで異動を実現させる事は実際のところは難しいため、人事部へ相談しても人事部が異動を実現させてくれる可能性は低いのではないかと考えられます。
ただ、”余程の事情”があればそれは例外です。
余程の事情がある場合はきっと人事部が主導で異動を実現させるように動いてくれるでしょう。それは例えば…上司のパワハラ・セクハラが耐えられない、過重労働で精神的に病んでしまった等です。
③ 社内制度の活用
企業によっては、従業員のキャリア自律のためや、従業員のリテンション等などの目的で社内で従業員が自ら異動を叶える制度を整えているところもあります。各個別の詳細は後述しますが、それは、社内FA制度、社内公募制度等になります。
注意したいことは”制度”なので当然、対象者も定められており１年目からの活用ができるのかどうかを確認することは必要不可欠です。（企業によっては３年以上の在籍者、新入社員は除く等の制限がある可能性があります。）
④ その他
これまで３つはある種王道的なものをご紹介してきましたが他にも方法がないわけではありません。ただ、方法としてはマイナーな手法であり、前述よりも確度は低くなるものと考えられます。
他部署（行きたい部署）の責任者と”握る”
”握る”と言っても、ゴルフのことではありません。その他の方法の一つとして、自分の上司や総務部へ相談をするのではなく、他部署（異動したい先）の責任者から自分を引き抜いてもらう形で異動を実現する方法もあります。
例えば…何からのプロジェクトなり業務で他部署の一定の職位（偉い人）と知り合うことができた場合、その人脈を活用してその先の部署へ異動をするということになります。
実際話として、この方法を使って異動を実現させた１年目の人がいたという話も聞いたことがあります。そういう意味では他部署と関わることができるプロジェクト（業務）に積極的に参加していくというのがまずは足掛かりとなるでしょう。
社内のビジネスコンテスト等で優勝する
狙っても出来ないので、その他中のその他とも言えますが、企業によっては社内で新規事業の提案コンテストのようなものを毎年行っているところもあります。
そして、企業によっては優勝者なり、事業化決定された案の提案者は実際にその案件をすすめるメンバに加わることが約束される…そんな仕組みになっていたりするところもあります。
１年目にとっては極めてハードルが高いかもしれませんが、一案としてのご紹介となります。ビジネスコンテストに限らず、何らかの社内の仕組みを活用して異動の権利をもぎ取るということになります。
入社１年目で異動したい！どんな社内制度がある？
もちろん、制度は企業によって異なります、一般的にありうる制度・仕組みを以下にご紹介します。
社内FA制度
社内FA制度とは社員（”あなた”）自らが自身を希望する異動先に売り込んで異動を実現させる制度です。
後述する社内公募は部署が募集をしていなければ応募することが出来ませんが、社内FAの場合は部署の募集有無にかかわらず、自らが手を上げて異動を申し込むことができることになります。
比較的大企業向きの制度であるため、大手企業でしか整備されていない可能性があります。また、社内FA制度を活用したからといって、当然、その異動が約束されているわけではありません。
往々にして、”選考”プロセスも存在していると考えられます。生半可な動機では実現しづらいと想定されます。
社内公募制度
社内公募制度は、人材が必要な部門・部署が社内の従業員に向けて求人を行う制度です。社内向けに募集元の部門が求人をかけるということとなります。この制度を活用することで、社内での異動を実現することができます
感覚的に社内に他部署の求人が展開され、それに社内の従業員からの応募がある…ということで社内での転職と言えるかもしれません。
もちろん、”求人”であるためその中には募集要項も定められており、求められる要件等も存在していると考えます。
そして…何より、大きい企業であればあるほどその求人には”あなた”の他にも複数名の応募者が存在することとなり、決してこれも簡単に実現するわけではない、ということは申し伝えておきたいと考えます。
グループ公募制度
こちらはその企業に多くのグループ会社が存在する様な場合に、社内公募制度の枠をさらに拡大する形で存在している場合があります。
社内公募制度ではその異動の範囲がその制度がある１社に限定されていたものが、グループ公募の場合は参画しているグループ会社間での異動が実現出来るというものになります。
場合によっては、子会社から親会社へ異動（”転籍”）が出来たりもするため、従業員にとっては非常に大きなメリットのある制度と考えられます。
ただ、グループ会社間での異動がどの様に取り扱われるかを事前に把握しておくことも大切です。
在籍出向という形での異動になるのか…転籍になるのか…等々、異動の形態や転籍時の退職金の取り扱い等、細かな取り扱いを確認する必要があります。
入社１年目で異動したい！１年目で異動希望を出すメリット
その① 自分のつきたい業務につける可能性
さて…最大のメリットは自分の希望する業務につける可能性がある、自分の望むキャリア形成を行うことができる可能性があるということにつきます。
（ただ、後述しますがあくまで長いキャリアのワンステップにすぎず将来的に望まない異動に合う可能性が残り続ける場合があります。）
これは今後、日本の労働市場がメンバーシップ型からジョブ型に移行していく中でも、自分のキャリアを突き詰めて、積み上げていくということは大きな意味を持ち、市場での自身の価値を高めることにも繋がります。
その② 行動自体に価値を見出せる・マインド転換等の可能性
異動希望を出すという行動自体が人によっては価値のあることかもしれません。
結局、もやもやした気持ちを抱えたまま今の職場で悶々と業務を続けるよりも、チャレンジ（異動希望）をしてみるというのはそのアクションが持つ意味合いも大きいと考えます。有り体に言えば、やらぬ後悔よりやる後悔です。
また、実際に行動に起こしてその成否がわかることで、頭がスッキリしたり、気持ちが新たになったりと自身のマインドに良い影響を与える可能性もあります。
自分でアクションを起こせる、ということは自律的にキャリアを歩める力（素養）を備えているとも言えます。
その③ 将来的に異動対象となり得る可能性
異動したいという申し出をしたという行動が、良い意味で情報として必要なところに残る、そしてそれが行く行く良い方向に寄与するという可能性があります。
上司・人事等の人事異動に密接に関わる関係者が、”あなた”が異動を希望しているという情報を知ることで、人事異動の検討などの際に、”あなた”に白羽の矢を立てる可能性がすぐではなくとも将来定にあり得るという可能性です。
入社１年目で異動したい！１年目で異動希望を出すデメリット
どの様な点に重きを置くかによりますが、実のところ”数”としては異動希望を出すデメリットの方が多いのが実態となります。
その① 白い目で見られる可能性
人の目なんて気にしない！なんて方なら良いですが、ひとつはやはり希望を出した結果白い目で見られるという可能性です。
１年目で異動希望を申し出るという行動はその申し出を受け取る相手側からすると、「（まだ１年も経っていないのに異動したい、だなんて…）」と思われ、白い目で見られる可能性があります。
”あなた”にとっては”あなた”なりの理由・事情があるわけですが、相手には相手のロジックがあります。
企業の文化・風土によっては、そんな申し出は言語道断！と一蹴に付される可能性もゼロではありません。
その② ネガティブなレッテルを貼られる可能性
ひと昔前であれば石の上にも３年と言われ、少なくとも３年はやるべき、といった観点が蔓延っていましたが、今はそれが、せめて・少なくとも”１年”になっていると感じる部分もあります。
仕事も少なくとも一連の業務・イベントを経験するには最低１年と考えている上司もいるのではなかと考えます。（いち人事としても、”最低１年は…”という気持ちがないわけではありません。）
つまり…今の仕事に見切りをつけるには早計ではないか？まだ１年しっかり経験もしていないのに判断できないのではないか？考えが浅いのではないか？と否定的な見方をされる可能性もデメリットとして考えられます。
その③ 元職場から後ろ指をさされる可能性
これはもし、異動が実現したら…の際ですが、場合によっては僅か数ヶ月で異動希望を出すということに他ならないこの１年目での異動の要望、当然現在の職場のメンバから後々に後ろ指をさされる可能性も否定は出来ません。
何故なら、”あなた”の入社を心待ちに、期待をして待っていたのがその部署のメンバ・上司になります。にもかかわらず、１年目にして異動を希望する、ということはチームメンバの期待に大きく背くことになるからです。
他の部署に移ったとしても、元の職場とのやり取りがある様な場合、最悪業務が進めずらいなんてことになりかねない可能性をはらんでいます。
その④ 将来的には結局異動となる可能性
さて、もし異動がめでたく実現したとしても未来永劫その部署・仕事に就き続けられることが約束されるわけではない、ということも念頭においておく必要はあると考えます。
今現在、まだまだ従業員のキャリア形成の手綱は企業側が主に握っている状態であろうと考えます。この様な状況の最中では、もし希望が叶い異動したとしても、３年後…５年後はどうなるのかわからない。
企業側から望まない部署・仕事への異動が示達される…なんて可能性もあります。少なくとも、当面やりたいことが出来るということにしななり得ないということになります。
入社１年目で異動したい！そんな場合は転職も視野に！
色々な異動する手段があることはご紹介させていただきましたが、いずれもそんな簡単に実現ができるものではなさそうだ…ということも同時に少なからず察していただけたのではないかと考えます。
さて…この様な場合、結局のところ最も有効なのは転職をする。ということになります。
自身が今の所属において自分の望むキャリアを歩めないと考えた際に、自分の望むキャリアを今の会社で実現していこうとするには実は転職以上の労力がかかります。
そして、転職とは違った苦労もあります。それは…下手に同じ企業内にいるが故に、元の職場から後ろ指をさされたり等のネガティブな影響が出る可能性です。そのため、詰まる所は実は転職が効果的であるということになります。
何より、もし”あなた”が新卒入社１年目である場合は、”あなた”は転職市場においては所謂「第二新卒」にあたります、「第二新卒」は昨今の激化する新卒採用活動において、多くの企業から注目を浴びているカテゴリーになります。
１年目として社会人の基礎は一定身につけつつ、何らかの事情により転職をしたいという優秀な若手を企業はとても欲しているということがあります。
入社１年目で異動したい！異動は叶わなさそう…では、良い転職方法は？
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その① 転職エージェントの活用
まずやはり王道は転職エージェントの活用になります。いち人事の個人的経験としても１年目・２年目のような多くの若手もエージェントに登録して転職活動を行っています。
何より、転職活動は、新卒の時の就職活動とは異なるところが多くあります。その様な観点でのアドバイスも行なってもらえるのがエージェントであるため、少なくとも１社は登録してみることをお勧めします。
何より、相談は無料なのでまずは相談をしてみるというところから始めるのはありです。
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転職をしよう！と思ったらまず思いつく方法は３つ…お目当ての企業のHPからの直接応募、リクナビNextやDodaなどの転職サイトからのサイト経由での応募、そして、転職エージェントの活用の３つかと考えます。もちろん、その他にも友人・知人からの紹[…]
転職、新卒時の就職活動とはまた異なる点も多く、悩んでいる方も多いのではないでしょうか。特に、初めての転職ともなると一体どのように転職をすすめたらいいのかさっぱりということもあるのではないでしょうか？転職サイトを使うのが良いのか、転職エージェ[…]
その② 第二新卒へのエントリー（企業への直接応募）
明確な第二新卒の定義はありませんが、概ね卒業後３年以内程度であれば”第二新卒”として扱われることが多いのではないかと考えます。
企業によっては第二新卒を積極的に募集している企業があるため、企業HPからの直接エントリーや下記で紹介する転職サイトを通じての応募などが可能となります。
その③ 転職サイトへの登録
どんな企業が募集をしているか？を一番手っ取り早く知ることができるのは転職サイトへの登録です。
折角転職をするのなら、仕事内容はもちろん、その他の条件面々もよりよくしたい、と思うのではないでしょうか？その様な場合、企業を条件でスクリーニングが出来る、転職サイトはとても便利な存在となります。
その④ 友人・知人の伝手を使う！リファラル採用の活用
最近は、リファラル採用が色々な企業に広まりつつあります。会社が自社の社員からその友人・知人を紹介してもらって採用に繋げる…それがリファラル採用です。
つまり、もし、”あなた”の友人・知人の企業がリファラル採用を行なっているような場合、その伝手を使って企業へ応募することが出来るかもしれません。
リファラル採用について調べると企業側観点でのメリット・デメリットはたくさん出てきますが、まだまだ応募者・候補者、つまり、”紹介される側”からみたときのリファラル採用って実際どうなの？という観点での紹介はまだ少ないのかなと思い、こちらでいち人[…]
さいごに
さて…入社１年目だけど、異動したい！についていち人事としていくつかの観点からご紹介をいたしましたがいかがでしたでしょうか。
１年目で異動をしたい、というそのテーマだけで非常に多くの切り口が存在し、様々な観点から語ることができます。”あなた”自身が何を重要視し、大切にしているのか、それを今一度見つめ直して、次の具体的な行動に移すのが良いと考えます。
どの様な行動をとっても、このテーマにおいて正解も不正解もありません。ただ、悩んでいる場合はぜひ相談先を見つけて相談をしてみる。一人で悩まないことをおすすめします。
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入社後に配属面談を通して希望外の配属先（部署・職種）になってしまった。希望の配属先ではあったもののいざ配属されてみたら思っていたのと違った。等々様々な理由でみなさんのように配属が決まった後に不満を感じ、辞めたいと思う、なんてことは多[…]
